JIS B7738-2020 pdf download.コイルばね−圧縮・引張試験機の 校正方法及び検証方法..
6 B 7738：2020
6.4 校正方法
6.4.1 力計の調芯
引張力計は，曲げの影響が最小となるように取り付ける（JIS B 7728参照）。圧縮力計は，球座付きの耐圧盤を取り付ける。
試験機が，例えば，上部作業エリアで圧縮試験及び下部作業エリアで引張試験，又は上部作業エリアで引張試験及び下部作業エリアで圧縮試験ができるように二つの作業エリアをもっていて，力の作用及び力指示計（力計測系）が共通の場合2)には，いずれか一方の校正を行えばよい。校正証明書には，適切なコメント 3)を記載することが望ましい。
注2) “力の作用及び力指示計（力計測系）が共通の場合”とは，圧縮試験でも引張試験でも力計測系の主要構成部（ラムシリンダシステム，てこなど）に加わる力の作用方向及び力の伝達方法が同じで，かつ，力指示計での指示が共通となるような，油圧式，てこ式などの試験機のことである。これらの試験機では，試験部材に加わる力が圧縮力方向又は引張力方向と異なっても，力計測系の指示は原理的に同じになる。ロードセル式の試験機では，引張用と圧縮用との2台のロードセルを使用し，二つの作業エリアをもつ場合には力計測系が共通でなく，引張・圧縮両用のロードセルを使用する場合にはロードセルに加わる力の作用方向が異なるため，力の作用及び力指示計（力計測系）が共通の場合に該当しない。
6.4.2 温度補正
校正は，10 ℃〜35 ℃の周囲温度で実施する。校正時の温度は，校正報告書及び／又は検証報告書に記載する。 力計の温度が安定する時間を十分にとり，その温度変動は，各測定シリーズの開始から終了までの間に2 ℃を超えてはならない。必要な場合は，読み値を温度補正する［JIS B 7728のB.4（校正した力計の温度補正）参照］。
6.4.3 試験機及び力計の予備負荷 校正手順の直前に，力計を試験機に設置して，ゼロと測定する最大の力との間で，少なくとも3回の予備負荷を実施する。
6.4.4 手順 校正は，次のいずれかの手順，又は組み合わせた手順で実施する。
a) 試験機の力指示計が指示する公称力Fiを加え，力計が指示する力の参照値Fを記録する。
b) 力計が指示する公称力の参照値Fを試験機に加え，試験機の力指示計が指示する力Fiを記録する。 ここで，公称力とは，各回の測定の間で正確に同一の力を加える必要がないことを意味する。ただし，ほぼ同一の力であることが望ましい。
6.4.5 試験力の負荷 3回の測定シリーズは，力を増加させて実施する。異なる5点以上の試験力が与えられない試験機においては，それぞれの力についての相対誤差が，分類しようとする等級に応じて表2に規定する値を超えてはならない。5点以上の力が与えられる場合は，校正しようとする測定レンジ上限値の20 %〜100 %の間で，ほぼ等間隔の少なくとも5点で測定する。 測定レンジ上限値の20 %未満の範囲で校正を行う場合は，20 %以上の測定点に加えて補足的な測定点でも校正を行う。測定レンジ上限値の20 %未満では1桁ごとに5点以上の測定点を次のように選定する。隣接する測定点の比は2を超えてはならない。例えば，測定レンジ上限値のおおよそ10 %，7 %，4 %，2 %，1 %，0.7 %，0.4 %，0.2 %及び0.1 %のように校正レンジの下限値に至るまでの測定点を選んで，下限値を含む測定点で実施する。校正レンジの最小桁については，不完全な桁である場合もあり，必ずしも5点の測定点で実施しなくてもよい。
校正レンジの下限値は，分解能rに次の値を乗じた値を下回ってはならない。
− 0.5級については400
− 1級については200
− 2級については100
− 3級については67
自動レンジ切替式指示計付きの試験機では，分解能が変わらない測定レンジで，少なくとも2か所の測定点で校正する。 それぞれの測定シリーズの前に，力計の位置を120°ずつ，又は3回目の測定シリーズの前に180°回転して変更してもよい。変更した場合には，1回の予備負荷を測定シリーズの前に実施する。 個々の測定点について，その試験機の力計測系の相対指示誤差及び相対繰返し誤差を求める（6.5参照）。
各回の測定シリーズの前にゼロを調整する。ゼロの読みは，力を完全に除いてから約30秒後に読み取る。アナログ指示計の場合には，指針がゼロ近くで自由に平衡し，デジタル指示計の場合には，ゼロ以下の値が，例えば負号表示によって，明確に表示することを確認する。
.4.6 附属品の検証 附属品（置針，記録計など）の正しい作動状態及び摩擦による抵抗を，次のいずれかの方法で，試験機を附属品付きで使用する場合と附属品なしで使用する場合とに区分し，検証しなければならない。
a) 試験機を附属品付きで通常使用する場合には，使用する各測定レンジに対して，附属品を接続した状態で試験力を増加させて測定シリーズを3回実施し（6.4.5参照），補足的に，使用する最小のレンジに対して附属品なしで測定シリーズを1回実施する。
b) 試験機を附属品なしで通常使用する場合には，使用する各測定レンジに対して，附属品を接続しない状態で試験力を増加させて測定シリーズを3回実施し（6.4.5参照），補足的に，使用する最小のレンジに対して附属品を接続して測定シリーズを1回実施する。 いずれの場合も，相対指示誤差qは3回の通常測定シリーズから計算し，相対繰返し誤差bは4回の測定シリーズから計算する（6.5.1及び6.5.2参照）。b及びqは，分類しようとする等級に応じて表2に規定する値に適合するものとし，校正手順によって，式(6)又は式(7)のいずれかを満足しなければならない。JIS B7738 pdf download.