JIS C 3110-2019 pdf download.鋼心アルミニウムより線.
7.2 より よ
り線は，7.1 b) に規定する亜鉛めっき鋼線を，表1に示す構成により合わせたものの周囲に，7.1 a) に規定する硬アルミニウム線を一様かつ緊密に同心円により合わせ，よりの方向は，各層交互反対で，最外層においてSよりとする。 また，ピッチは，亜鉛めっき鋼線では層心径の20〜40倍，硬アルミニウム線では最外層及び中間層において層心径の20倍以下とする。
7.3 素線の接続 素線の接続は，次による。
a) 亜鉛めっき鋼線 亜鉛めっき鋼線には，より線1条を通じて接続点を設けてはならない。
b) 硬アルミニウム線 硬アルミニウム線には，より線1条を通じて，より合わせの際1か所に限り，溶接法又は圧接法によって接続点を設けることができる。この場合，接続点は，各層において，より線の長さ15 mにつき，1か所を超えてはならない。 8 試験方法 8.1 亜鉛めっき鋼線 8.1.1 外観 外観は，JIS C 3002の3.（外観）による。
8.1.2 寸法 寸法は，JIS C 3002の4.（構造）による。
8.1.3 引張強さ及び伸び 引張強さ及び伸びは，JIS C 3002の5.（引張り）による。
8.1.4 ねじり回数 ねじり回数は，試料の片端から試験片を切り取り，つかみ間隔を径の約100倍として1分間に約60回の速度でたるまない程度に緊張しながらねじり試験を行い，切断するまでの回数を求める。ただし，機械の都合上つかみ間隔が異なる場合は，つかみ間隔に比例してねじり回数を増減するものとする。
8.1.5 付着量 付着量は，次による。
a) 試験片は，めっきを施した製品からとり，その長さは300 mm〜600 mmとする。
b) 試験液は，JIS H 0401の5.2.3（試験液）による。
c) 試験片の清浄は，JIS H 0401の5.2.4（試験片の清浄）による。
d) 操作及び付着量の計算 清浄にした試験片の質量を0.01 gの桁まで量る。容器に比べて長すぎるときは，線を適切に曲げるか，又は巻くかして，試験片が完全に試験液1) に浸るようにする。水素の発生が少なくなり，めっき皮膜が除去された後に取り出し，水洗し，綿布でよく拭った後，十分に乾燥させる。再び0.01 gの桁まで量った後，その径を同一箇所で互いに直角の方向に0.01 mmの桁まで測定し，その平均値を求める。 付着量は，次の式によって算出する。付着量の計算結果は整数とし，数値の丸め方は四捨五入による。
8.1.6 均一性 均一性は，次による。
a) 試験片は，めっきを施した製品からとり，その長さは150 mm以上とする。
b) 試験液は，JIS H 0401の6.3（試験液）による。
c) 試験液の量は，径2.6 mm未満の線に対しては内径50 mm以上，径2.6 mm以上の線に対しては内径75 mm以上の硫酸銅溶液と反応しないプラスチックなどの容器を用い，試験液の深さは100 mm以上とする。この量は，8本までの試験片につき使用できる。それ以上の試験に対しては，試験液を取り替える。
d) 試験片の清浄は，JIS H 0401の6.5（試験片の清浄）による。
e) 操作は，JIS H 0401の6.6（操作）による。
f) 終止点の判断は，試験片表面の上に光輝のある密着性金属銅が析出した場合，終止点とする。ただし，次の場合は終止点としない。
1) 光輝のある密着性金属銅の析出した全面積が0.05 cm2に満たない場合。
2) 光輝のある密着性金属銅をナイフの背のような鈍い器具で剝ぎ取ることができ，その下にめっき皮膜が現れた場合。
注記 密着性金属銅の下にめっき皮膜が存在しているかいないかについて疑いがある場合には，密着性金属銅を剝ぎ取り，この箇所に希塩酸の1滴又は数滴を滴下すれば，めっき皮膜が存在する場合には活発な水素の発生があるので判定できる。
3) 試験片の角又は端から10 mm以内に光輝のある密着性金属銅が析出した場合。
4) めっき後，生じた切りきず若しくはかすりきず部分，又はこれに隣接する部分に光輝のある密着性金属銅が析出した場合。
g) 判定基準は，
e) の操作を表3に規定した回数を繰り返し，終止点に達しない場合は適合とする。
8.1.7 巻付性 巻付性は，試験片を溶融めっきのものでは径の15倍，電気めっきのものでは径の5倍の円筒に緊密に6回巻き付けて，めっき層の外観を調べる。
8.2 より線
8.2.1 外観 外観は，JIS C 3002の3. による。
8.2.2 構造 構造は，JIS C 3002の4. による。
8.2.3 引張荷重 引張荷重は，JIS C 3002の5. による。ただし，つかみ間隔は，1 000 mm以上（95 mm2以下のものは，500 mm以上）とする。JIS C 3110 pdf download.